家を買いたいときはなにから始めればいい？すべきこと7選

「家を買いたいときはなにから始めればいい？」

「自分たちに合った家探しをしたい」

このような疑問を抱える方も多いのではないでしょうか。

 

家の購入は大きな買い物になるので、しっかりと計画を立てたうえで決める必要があります。まずは、どの地域に住みたいのか調査を進めて、不動産売買情報サイトで物件を探すとスムーズです。

 

本記事では、家を買いたいときにすべきことや押さえるべきポイントについて解説します。自分に合った家を買いたいとお考えの方は、ぜひ参考にしてください。

 

家を買いたいと思ったら、事前準備をしっかりと行う必要があります。なぜなら、家を買ったら長く住み続けなければならないからです。家を買いたいときにすべきことは、下記のとおりです。

• 住みたい地域を調査する
• 不動産売買情報サイトで物件を探す
• 新築住宅と中古住宅どちらにするか決める
• 必要なら不動産会社に物件探しを依頼する
• 不動産会社で購入する物件を決定する
• 不動産売買契約を結ぶ
• 住宅ローンを借りる

ひとつずつ見ていきましょう。

 

住みたい地域を調査する

 

家を買いたいときには、まずは住みたい地域を調査するべきです。住む地域によって建物の傾向が異なってきます。たとえば、都心部の方は交通アクセスの良さと比例して、土地代がどうしても高くなります。一方で、都心部から離れた地域に住めば土地代が安くなります。

 

また、自分が住みたい地域は、学校や会社まで近いのか確認する必要があります。十分に検討をしないまま、通学や通勤に時間がかかる地域に家を買ってしまうと、後悔する可能性もあります。

 

また、近隣地域の利便性も考えておくべきです。自分が住みたい地域のすぐ近くに、スーパー・コンビニ・病院などがあると生活がしやすいです。周りの環境がうるさくないか、子どもたちが暮らしやすい地域なのかも考慮して、家の購入を検討しましょう。

 

不動産売買情報サイトで物件を探す

家を買いたいと考えたら、不動産売買情報サイトで物件を探しましょう。不動産売買情報サイトには、オープンハウス・モデルハウス・完成見学会などが掲載されており、実際の物件を見学しに行くことができます。実際の物件を見学すると、自分がその地域に住んで生活を送るイメージが湧きます。

 

また、新築一戸建て・中古一戸建て・分譲マンションと選択肢ごとに検索をして、自分の希望条件に合った物件を探すことが可能です。住む地域の特徴や物件価格などについても掲載されているので、参考にしましょう。

 

家を買うのは大きな買い物になるため、不動産売買情報サイトで調べて、いくつかの物件を比較してご自身に合った物件を選びましょう。

 

新築住宅と中古住宅どちらにするか決める

家を買うときには、新築住宅と中古住宅どちらにするか決める必要があります。新築住宅を買う際には、土地探しや具体的な間取りについて、自分で考えていかなければなりません。

 

新築住宅は中古住宅と比較すると、設計の自由度が高く、自分が希望する間取りや設備を設置できるのが魅力です。新築住宅は設備が新しいため、故障がしにくく修繕費がかからないことから維持費を安く抑えられます。

 

一方で、新築住宅は中古住宅よりも価格が高いので、あらかじめ上限の予算を定めておきましょう。また、騒音や修繕計画など、入居してみないと予測しづらい部分があります。

 

中古住宅はすでに建築されている物件になるので、住宅で生活をするイメージが湧きやすいのが特徴です。また、元々用意されている家具や家電を使える場合があるので、初期費用を抑えられるメリットがあります。

 

最近では、中古住宅を購入してリノベーションをする方法もあり、土地の広さを利用してリノベーションすることもできます。リノベーションすれば中古の抵抗感が薄くなり、ナチュラルモダンなどのおしゃれ要素を取り入れることも可能です。

 

必要なら不動産会社に物件探しを依頼する

家を買いたいときに自分で探すのはあまり効率的ではないので、不動産会社に物件探しを依頼するのがおすすめです。交通アクセスがよくて、スーパーが近くにあるなど、どういう物件に住みたいのかを不動産会社に伝えておくと希望の物件が見つかりやすくなります。

 

また、不動産会社によって取り扱っている情報が異なるので、1つの不動産会社に依頼するのではなく、複数の不動産会社に依頼することがポイントです。不動産会社に物件探しを依頼する場合は、複数の不動産会社に依頼をして、自分に合った物件を選ぶようにしましょう。

 

不動産会社で購入する物件を決定する

不動産会社に物件探しを依頼した後は、購入する物件を決定して進めていきます。購入する物件を決める際には、モデルルームの見学などで実際に足を運んでみましょう。周辺地域の治安など、現地でなければわからない情報を入手できます。

 

なお、購入する意思表示をしてからすぐに家が買えるわけではなく、住宅ローンの申し込みなどの手続きをする必要があります。住宅ローンの申し込みをして、融資が受けられるのか明確にならなければ、売買契約を進めることができないためです。

 

また、家を買うためには、手付金の支払いを求められるので、まとまったお金を準備しておく必要があります。

物件の購入申し込みをする際には、2を納める必要があります。

 

不動産売買契約を結ぶ

 

不動産会社で購入する物件が決まったら、不動産売買契約を結ぶ必要があります。重要事項などの説明を受けた後に、契約書類に記入する流れになります。

 

重要事項に関する説明は不動産売買契約において重要になる項目なので、内容を十分に理解したうえで契約を進めてください。少しでも気になることがあれば、担当者に確認をしましょう。

 

住宅ローンを借りる

住宅ローンを利用する場合、金融機関に住宅ローンの相談をします。ただし、具体的な融資金額を把握するためにも、購入する物件をあらかじめ決めておく必要があります。

 

住宅ローンは、金融機関の違いや住宅ローンのプラン内容によって、金利や返済計画が異なります。よって、1つの金融機関に絞るのではなく、複数の金融機関に相談して条件が合う住宅ローンを選びましょう。

 

金融機関では資産状況などを総合的に判断して、希望金額の融資ができるかの審査を行います。借入状況や過去の延滞履歴などは、住宅ローンの審査に影響するので注意が必要です。

 

家を買いたいときには、買うタイミングを見極めたり、購入に必要な諸経費の把握が重要です。また、厳しい返済スケジュールで話を進めると、老後の生活にまで影響が出てしまうので、資金計画を綿密に行う必要があります。

 

こちらでは、家を買いたいときに押さえるべきポイントについて解説します。押さえるべきポイントを知ることによって、家の購入で後悔しないようにしましょう。

 

家を買いたいときに押さえるべきポイントは、買うタイミングを見極めることです。タイミングとしては結婚や出産、子どもが進学したときなどのライフイベントに合わせて購入する場合が一般的です。

 

また、仕事で昇格・昇給をして給料が上がり、住宅ローンの審査に通りやすくなったことを契機に家を購入する方もいます。そろそろ家の購入を考え始めたら、まずは不動産会社に相談しましょう。

 

購入に必要な諸経費を把握する

家を買うときには、購入に必要な諸経費をしっかりと把握するべきです。なお、諸経費の目安は、下記が目安になります。

• 新築マンション物件価格の3～6％
• 中古マンション物件価格の6～9％
• 中古一戸建て物件価格の6～9％

 

次に、物件の購入や住宅ローンに関する費用について解説します。

 

物件の購入に関する費用

物件の購入に関する費用は、下表のとおりとなります。

 

費用の項目	内容	計算方法と金額の目安
印紙税	売買契約書に貼る印紙代	1万～3万円
不動産取得税	不動産取得時に発生する地方税	0円～固定資産税評価額の3％
登録免許税	所有権移転登記に必要な国税	固定資産税評価額の0.3％
司法書士への依頼料	登記代行の依頼料	10万円前後
仲介手数料	仲介会社に支払う成功報酬	物件価格×3％＋6万円＋消費税が上限
固定資産税　清算金	売主へ支払う固定資産税の負担金	固定資産税の保有期間分の日割り金額

 

住宅ローンに関する費用

住宅ローンに関する費用を以下の表にまとめています。

 

費用の項目	内容	計算方法と金額の目安
印紙税	金銭消費貸借契約書に貼る印紙代	2万～4万円
登録免許税	抵当権設定登記に必要な国税	借入額の0.1～0.4％
司法書士への依頼料	登記代行の依頼料	4万～8万円
ローン手数料	金融機関に支払う手数料	3万～5万円
ローン保証料	保証会社に支払う保証料	借入額の0.5～2％程度
火災保険料	住宅ローン利用時に必須となる場合が多い	契約内容によって異なる

 

 

資金計画を綿密に行う

家を買いたいときには、資金計画を綿密に行う必要があります。こちらでは、頭金や毎月の返済額について解説します。

 

頭金

住宅ローンを借りる場合には、頭金（入居までに支払う自己資金)が必要です。頭金をいくら支払うかによって、その後の返済額が変化します。頭金を支払う目安は、物件の購入額の20％程度としている人が多いようです。

 

頭金を決める場合には、将来のことも考えて決めるべきです。結婚や出産をきっかけに家を購入する際には、子どもの進学等のためにお金が必要になります。子育て以外にもまとまったお金が必要になることもあるので、頭金を決める場合にはライフプランを考慮して、無理がない返済計画を立てましょう。

 

毎月の返済額

まずは、毎月いくら返済していくのかを決めます。返済額を決める場合は、自身の年収に見合った金額で設定しましょう。年収に見合わない額で返済を進めると、生活に影響が出てしまうので注意が必要です。

 

返済額を決めるときには、返済比率が参考になります。自身の年収を下記の計算式に当てはめてみましょう。

 

返済比率（額面年収に占める年間返済額の割合） = （毎月の返済額 × 12） ÷ 額面年収 × 100

 

たとえば、年収500万円で毎月10万円返済する場合は

（10万円 × 12） ÷ 500万円 × 100 = 24％となります。

 

返済比率は20〜25％の場合が適正範囲となるため、24％であれば適正と言えます。

 

移住支援制度の有無を確認するのも、家を買いたいときに押さえるべきポイントです。たとえば、東京23区に住んでいる方が東京圏外に移住したうえで就業をした場合に、移住支援金が支給されます。世帯の場合は100万円以内、単身の場合は60万円以内で都道府県により設定された額を受け取れます。

 

また、住む地域によっては家賃補助・住宅取得支援・引っ越し費用補助など、移住に際して制度を受けることが可能です。これから自分が住む地域に移住支援制度があるのか、確認しておきましょう。

 

将来的なことまで考えておく

家を買いたいときには、将来的なことまで考えておく必要があります。ライフステージの変化によっては、売却する可能性も考えられます。

 

子どもが大きくなって独立したことで広い家に住む必要がなくなったり、自分が年を取って施設に入居したりする場合は、不要になった家を将来的に売却するかもしれません。

 

こちらの記事では、住宅に関する補助金を全国・岡山県独自の内容に絞って紹介しています。あわせて参考にしてください。

 

まとめ

本記事では、家を買いたいときにすべきことや押さえるべきポイントについて解説しました。

 

家を買いたいときには、住みたい地域をあらかじめ調査したり、不動産会社に物件探しを依頼したりすることが重要です。家を買うことは大きな買い物になるので、納得したうえで不動産売買契約を結ぶようにしましょう。また、家を買うときに押さえるべきポイントとして、買うタイミングを見極めたり、資金計画を綿密に行うのも重要です。

 

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