ZEH住宅とは？メリット・デメリットや補助金をもらう条件を紹介

ZEH住宅とは、住宅で使うエネルギーを太陽光発電などの活用で生み出し、使用できる住宅のことをいいます。住宅そのものの断熱性能が高いので、省エネにも効果的です。また、エネルギーを創出できることから、一般的な住宅よりも光熱費を抑える効果も期待できます。

 

近年では、カーボンニュートラル実現のために、ZEH住宅を建てる際の補助金も充実しています。これからマイホームを検討している方は、選択肢に入れてみてください。今回は、ZEH住宅について詳しく紹介するとともに、メリットやデメリットについて解説します。

 

 ZEH住宅とは？必要な3つの要素

ZEH住宅とは、太陽光発電を活用して電力を作り出し、断熱性の高い住宅で省エネ生活を実現する住宅を指します。生活するうえで、消費エネルギーよりも創出するエネルギーの方が上回ることを目指しています。はじめに、ZEH住宅の3つの要素から見ていきましょう。

 

無駄な電力を省く

住宅設備で使用するエネルギー消費量を抑え、無駄な電力を使わないことを目的としています。主に、空調・換気・照明・給湯などがあげられ、いずれも省電力稼働や高効率であることが前提です。

 

無駄な電力を省くには、住宅内の消費エネルギーの管理も必要です。これらを可視化できる「HEMS」(Home Energy Management System)というシステムの導入も進んでいて、余分な電力を削減する機能や、室内環境を快適に整える機能などを搭載しているので、どの場所にどれだけのエネルギーを使っているかも把握しやすくなっています。

 

断熱

ZEH住宅では、断熱性や気密性の高い屋根・壁・床などを用いることで、高断熱かつエネルギー効率のよい住宅であることも重要な要素です。室内と室外の熱移動を最小限に抑えることで、快適かつ過ごしやすい環境を実現します。

 

断熱性能が向上すると、室温が外気温の影響を受けにくくなるため、住宅全体の冷暖房の使用量を下げることにつながります。たとえば、これまで複数台のエアコンを使って生活していた場合は、ZEH住宅なら年間を通して1台の稼働で済むといったイメージです。

 

ZEH住宅で使用するエアコンを省電力稼働のタイプにすれば、快適さはそのままによりいっそうの消費エネルギーを抑えることに貢献します。

 

エネルギーを創る

ZEH住宅では、生活のなかで使うエネルギーよりも、創り出すエネルギーが多くなることが求められます。太陽光発電システムや蓄電池などを導入することが一般的で、住宅全体でエネルギーを創る必要があります。

 

住宅にエネルギーを創出する設備を導入することで、自家発電による電気を使えるようになり、エネルギー収支ゼロ以下の目標も達成しやすくなるでしょう。また、自家発電した電気を蓄電池に溜めておけば、夜間や天候不良の日でも溜めた電気を使えるほか、停電や災害時などにも自給自足でエネルギーをまかなえます。

 

ZEH住宅のメリット・デメリット

環境に配慮でき、持続可能なエネルギーを創出できるZEH住宅ですが、メリットばかりでなくデメリットもあります。ここでは、それぞれにスポットを当てて詳しく見ていきましょう。

 

メリット

はじめに、ZEH住宅のメリットについて解説します。ZEH住宅に興味がある方や、マイホームを検討している方は、ぜひ参考にしてください。

 

光熱費が安くなる

ほかの住宅よりも断熱性能が高く、使用する住宅設備も省エネ性能が高いので、一般的な住宅よりも光熱費を抑えられることがメリットです。とくに電気代は自家発電していることや、消費電力よりも創り出す電力の方が上回ることで、実質ゼロ以下の生活が可能になります。

 

価値が高い

「BELS」（建築物省エネルギー性能表示制度）で認証されたZEH住宅は、省エネルギー性能が高いことを評価されるため、住宅そのものの価値が高くなります。BELSは、建物の省エネ評価を5段階の星マークで示すのでわかりやすく、一般社団法人「住宅性能評価・表示協会」という第三者機関が評価しています。認証を取得することで、売却時に性能を証明することにも役立ちます。

 

災害時に電力を使える

太陽光発電システムと蓄電池を導入している場合は、蓄電池に蓄えた電力を災害時や停電時に使えます。日本は地震や台風により、電力を確保できない場合もあるので、非常時の備えとして使えることもメリットといえます。

 

快適な温度で過ごせる

断熱性能が高いZEH住宅は、外気からの温度変化の影響を受けにくいので、年間を通して快適な室温を保てます。夏は涼しく冬は暖かい環境は、健康面にもよいことです。

 

室内の温度差が大きいと、ヒートショックのリスクが高まりますが、室内温度が安定しやすいZEH住宅は、ヒートショックを予防することにもつながります。

 

補助金が使える

新築でZEH住宅を建てる場合は、国の補助金を活用できます。具体的な補助金額は住宅の性能により増減しますが、建築費用の一部を補助してもらえることは、トータルコストの負担を軽減することにもなります。

 

デメリット

多くのメリットがあるZEH住宅ですが、覚えておきたいデメリットも存在します。デメリットも理解したうえで、総合的に検討していきましょう。

 

コストが高い

新築時のコストが一般的な住宅よりも高くなることがデメリットです。ZEH住宅は、高断熱で省エネ設備を備えなければならないので、どうしてもコストが高くなってしまうのです。しかし、建築後の生活でエネルギー消費にかかるコストを削減できることから、長期的な目線でコストを回収できる可能性はあります。

 

また、太陽光発電システムを導入する場合は、悪天候の日は発電量が少なくなります。高額なコストをかけて設置しても、日照時間が少ない冬場などは思うように電力を創れない可能性もあるでしょう。悪天候や日照時間の短い季節の影響を受けた場合は、電力会社から電気を買うことも出てくるため、コストがよりかかる可能性があります。

 

メンテナンスが必要

省エネ・創エネに関する設備は、定期的なメンテナンスや交換が必要です。省電力稼働するエアコンや給湯システムもトラブルを未然に防ぐ目的で、定期点検などをしておくことがおすすめです。これらのメンテナンスや点検には、費用がかかることもあるため、デメリットといえるでしょう。

 

設置が難しいこともある

ZEH住宅として各種性能の基準を満たすには、間取りや設備を制限される可能性があります。たとえば、太陽光パネルを設置する場合は、屋根が重くなってしまいます。そのため、耐震強化のために窓の数を減らしたり、余分に壁をつくったりする場合もあるのです。

 

すべてのZEH住宅で各種設備の設置が難しいわけではありませんが、希望がすべて通るとは限らないため、事前に確認しておきましょう。

 

ZEH住宅で受けられる補助金 

補助金は、複数の種類がありそれぞれに条件が異なるため、事前に詳しい内容を確認しておくことが必要です。また、複数の補助金の条件を満たしていても、併用することはできません。

 

また、年度ごとに予算が設定され、条件が変わる場合もあります。申請者が多く期限よりも早く予算の上限に達した場合は、受け付けを締め切ることもあるので、活用したい場合は早めの申請がおすすめです。ここでは、各種補助金について、それぞれの申請条件を解説します。

 

 戸建住宅ZEH化等支援事業

戸建住宅（建売・注文）で、ZEHの交付要件を満たす住宅を新築する場合を対象に、55万円/戸を給付する補助金です。主な条件は、ZEH住宅の定義を満たすことと、ZEHビルダーやプランナーが、設計・建築・販売する住宅となっています。

 

ZEHビルダーは国からZEHビルダー登録制度に認定された工務店やハウスメーカー、ZEHプランナーは、設計事務所などのことです。現在はZEHビルダー/プランナー登録制度に名称が変更となっています。

※ZEH-M実証事業 から低層ZEH-M促進事業の内容は外しても構わないような・・・。

ZEH-M実証事業 

Zeh-M（ゼッチマンション）実証事業は、新築住宅を開発する補助事業者が集合住宅を建築する際の補助金事業で、全部で4種類があります。

 

超高層ZEH-M実証事業

対象は、住宅部分が21層以上のZEH-Mで、ZEH-M Oriented以上・集合住宅のZEH条件を満たす集合住宅です。補助金額は対象経費の1/2以内（上限3億円/年、10億円/事業）となっています。

 

高層ZEH-M支援事業

対象は、住宅部分が6層以上20層以下で、ZEH-M Oriented以上・集合住宅のZEH条件を満たしている集合住宅です。補助金額は、対象経費の3/1以内（上限3億円/年、8億円/事業、50万円/戸）となっています。

 

中層ZEH-M支援事業

対象は、住宅部分が4層以上5層以下の集合住宅で、ZEH-M Ready以上・集合住宅のZEH条件を満たしている集合住宅です。補助金額は対象経費の1/3以内（上限3億円/年、8億円/事業、50万円/戸）です。

 

低層ZEH-M促進事業

対象は、住宅部分が3階以下の集合住宅で、Nearly ZEH-M以上・集合住宅のZEH条件を満たしている集合住宅です。補助金額は40万円/戸（上限3億円/年、6億円/事業）となっています。

 

次世代ZEH＋実証事業・次世代HEMS実証事業

次世代ZEH＋実証事業の対象は、ZEH＋の要件を満たす戸建て住宅で、V2H（※1）設備・蓄電システム・燃料電池・太陽熱利用温水システム（10kW以上）のうち、いずれかを導入している住宅です。補助金額は1戸あたり100万円となっています。寒冷地や低日射地域ではZEH＋に近いNearly ZEH＋でも申請可能です。

（※1）「Vehicle to Home（クルマから家へ）」の略称、クルマに蓄えられた電力を家に供給するシステム

 

次世代HEMS実証事業の対象は、ZEH＋の要件を満たす戸建て住宅で、高度エネルギーマネジメントを選択し、V2H設備・蓄電システムのいずれかの設備を導入することが条件となります。また、燃料電池・太陽熱利用温水システム（10kW以上）・蓄電システムで認められます。

 

さらに、創出エネルギーの最大利用を目的として、AI・IoT技術などによるエネルギーの最適制御の仕組みを備えていることも必要です。補助金額は1戸あたり112万円となっています。現状のZEH住宅よりも高性能なZEH＋住宅に向けた補助金です。

 

地域型住宅グリーン化事業

地域型住宅グリーン化事業は、国から採択を受けた中小工務店に依頼して、木造住宅をZEH基準に設計・施工する場合に申請できるものです。対象は、中小工務店などで新築する木造のZEH住宅で、ZEH住宅の基準を満たし、国土交通省が採択した施工会社に依頼することです。補助額は1戸140万円となっています。

 

地域型グリーン化事業は、2023年から三世代同居への対応や、若者・子育て世代・一定のバリアフリー対応で、上限30万円の加算が可能です。そのほか、地域の建材や伝統技術を活用している場合や、寒冷地や低日射地域ではNearly ZEHやZEH Orientedでも申請できます。

 

こどもエコすまい住宅支援事業

こどもエコすまい住宅支援事業は、ZEH住宅支援に特化した補助金です。対象はZEHの基準を満たす新築住宅です。ZEH住宅の条件を満たし、子育て世代・若者夫婦世帯を対象としています。

 

補助金額は1戸100万円となっています。

 

 ZEH住宅の種類

戸建てのZEH住宅は、省エネ率により大きく3つの種類に分かれています。それぞれ解説するので、特徴を把握していきましょう。

 

ZEH Oriented 

ZEH Orientedは、住宅を建てる場所により決定され、主に都市部狭小地にZEH住宅を建てる際に適用されます。たとえば、都心の狭小地にZEH住宅を建てたとしても、十分にエネルギーを創出できないこともあります。

 

こうした場合は、断熱＋省エネによる省エネ率が20％以上を求められるものの、創出するエネルギーは含まれずに判断します。対象となるのは、二階建て以上の住宅のみとなっています。

 

ZEH、Nearly ZEH

ZEHは屋根や外壁などの外皮の断熱性能を向上させて、省エネ設備などを導入し、エネルギー創出と消費量がゼロになることを目指す基準です。主に省エネ率でいうと、断熱＋省エネで20％以上、創エネを含む場合は100％以上が求められます。

 

NearlyZEHとは、ほとんどZEHに近い基準を目指している住宅で、寒冷地や低日射地域で十分なエネルギーを創出できないときの基準になります。省エネ率は、創エネを含めて75％以上です。

 

ZEH +、Nearly ZEH +

ZEH＋は、ZEH住宅よりも高性能な設備を備えている住宅をいいます。ZEH＋の基準は、断熱性能等級5を超える外皮性能と、HEMSなどのシステムを導入し、高度なエネルギーマネジメントができること、電気自動車への充電ができることのうち、2つ以上を満たすことが必要です。省エネ率は、断熱＋省エネで25％以上、創エネを含む場合は100％以上となっています。

寒冷地や低日射地域の場合は、NearlyZEH＋という基準になることもあります。省エネ率は、創エネを含む場合75％が求められますが、ZEH＋と変わらない条件です。

 

ZEH住宅が注目されているのはなぜ？ 

世界的に地球温暖化が進み、温室効果ガスの排出量を抑えることが課題になっています。主に車の排気ガスや二酸化炭素などの排出量が問題になっていて、日常生活のなかでも少しずつ温室効果ガスを抑える取り組みが進められています。

 

日本では、2030年までに新築住宅の平均でZEHの実現を目指すことを発表しており、2050年には脱炭素社会の実現（カーボンニュートラル）を目指すと宣言しています。これを受けて環境省では、脱炭素社会・循環経済・分散型社会への移行による、グリーン社会の実現を目指してさまざまな取り組みを行っているのです。

 

ZEH住宅は、環境省の取り組みのうち、脱炭素社会の実現に向けたひとつのテーマで、室内温度が外気温の影響を受けない高断熱性能、創エネと快適な室温を保つことによる省エネやヒートショック対策として、国をあげてZEH化に力を入れています。

 

ZEH住宅が広く知られるようになり、近年は、環境に優しい次世代の住宅モデルとして注目を集めるようになりました。ZEH基準を満たす建築事業者が増加し、ZEHビルダー/プランナー登録制度も年々その数を増やしています。

 

また、持続可能なエネルギーの創出によるエネルギーの自給自足を目指すことや、実質の光熱費を抑えられることもZEH住宅の魅力です。さらに、年間を通して快適な生活ができること、結露によるカビの防止などの健康面でも、多くの注目を集めています。ZEH住宅はこれまで以上に浸透していく可能性があるでしょう。

 

まとめ

今回は、ZEH住宅について紹介しました。住宅のトレンドともいえるZEH住宅は、脱炭素化へのひとつの取り組みであり、持続可能なエネルギーによる環境にも人にも優しい住宅の基準です。

 

太陽光発電などで創り出すエネルギーと家庭内で消費するエネルギーが、年間を通してゼロ以下になれば、実質的な光熱費の削減にも貢献するでしょう。マイホームを取得する際は、ZEH住宅を検討することをおすすめします。

 

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